新日本海重工業株式会社

当社は、ロータリーキルンをはじめとする産業機械や各種プラントを中心に、社会のニーズに応えた生産設備や環境関連設備を提供しています。その他橋梁を中心とする鉄構機器の製作や各種産業機械のメンテナンスも行っております。

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設備診断サービス開始

15/09/01

ロータリーキルン、ドライヤー等の設備を無料で調査、診断するサービスを開始致しました。
2~3名の専門チームで調査を実施、設備状態を診断致します。
詳しくは、弊社営業部までお問い合わせ願います。
 

第52回富山県溶接技術競技会

15/06/23

第52回富山県溶接技術競技会において、当社が団体の部、手溶接の部で第二位を受賞、半自動溶接の部で優勝しました。
第52回富山県溶接技術競技会 第52回富山県溶接技術競技会
 

新規定盤設備設置

13/12/28

新規定盤設備設置 新規定盤設備設置
雑固体廃棄物処理設備の製作に伴い、新規定盤設備を設置。製缶作業を1棟に集約し、付帯作業の軽減、管理の強化を図る。
定盤の長さは60㍍(幅は12㍍)、2.8tonクレーン2台設置。
 

海王丸、15年ぶりの整備終え出航

13/03/08

15年ぶりの本格的な船体整備を終えた帆船海王丸は平成25年3月7日、新日本海重工業のドックから出航し、射水市海王町の海王丸パークに向かった。
海王丸、15年ぶりの整備終え出航
 海王丸は、船体外板に穴が開くなど損傷が目立ってきたため、管理する伏木富山港・海王丸財団が整備を決定。平成24年11月末から新日本海重工業のドックで工事を進めた。
 深さ9メートルあるドックは、前日のうちに海水が半分の高さまで入れられた。この日は午前5時から注水を再開。船体を支えていた丸太が外され、ドックの扉が開くと、同9時半ごろ、3隻のタグボートに引かれた海王丸がゆっくりと海に出た。船は午後1時15分ごろ、約15キロ離れた同パークに到着した。
 

消防訓練の実施

12/11/22

海王丸整備を想定
消防訓練の実施 消防訓練の実施
 帆船海王丸の入渠を前に、新日本海重工業のドック内で、平成24年11月13日、同社と富山北消防署により事故発生を想定した消防訓練が行われ、従業員や署員ら約90人が緊急時に備えた。
 船底の塗装作業中に爆発火災が発生、作業員が重量物の下敷きになったと想定し、新日本海重工業の自衛消防隊員が署員と連携して消火作業に当たった。さらに同社所有の大型クレーンで重量物を除去し、救助隊員がけが人に見立てた人形を9メートル下のドックの底から引き上げて救出した。従業員の避難訓練も行った。
 

保税蔵置場許可の取得について

11/06/27

当社は、大阪税関より平成23年5月11日付けで保税蔵置場許可を取得し、同年6月1日より取扱いを開始しました。
保税蔵置場許可の取得について 保税蔵置場許可の取得について
蔵置場の名称   新日本海重工業株式会社 本社工場
棟数及び面積   1ヵ所  1,110平方メートル
蔵置貨物の種類  輸出入一般貨物
許可期間      自 平成23年6月 1日
           至 平成26年5月31日
 

「パン型造粒機」 海上輸送にて出荷

09/11/26

直径4mの受け皿(パン)を備えた大型の「パン型造粒機」2基を海上輸送にて出荷。
「パン型造粒機」 海上輸送にて出荷 「パン型造粒機」 海上輸送にて出荷
 パン型造粒機は、鉄粉や腐葉土などを入れた受け皿を回転させることによって、粉体から粒状へと加工する設備。他の形式の造粒機に比べ、据え付けスペースが小さく、造粒物の径が均一になるなどの利点が多いことから、製鉄所やセメント工場、肥料工場など幅広い業種で採用されている。
 大型のパン型造粒機を製作するメーカーは国内で数社。新日本海重工業はこれまで、国内外の製鉄所や肥料メーカーから受注し、受け皿の直径3~4メートルクラスのパン型造粒機を毎年3、4基納入している。
 

レ-ザ-切断機能力増強

08/06/12

レ-ザ-切断機の切断能力増強のため、鋼板を載せる台を延長。
レ-ザ-切断機能力増強
加工の際に鋼板を載せる台の長さを18㍍延長、35㍍とし(幅は8.5㍍)、切断能力を現況の約二倍に引き上げた。レーザー切断機の稼動範囲が広がったことで生産性も高まり、幅2㍍、長さ12㍍の鋼板なら十枚を一度に加工することができる。
 

大型鋼材曲げ機導入

08/05/21

厚さ7.5㌢の鋼材を曲げ加工できる北陸最大級の大型ベンディングローラーを導入
大型鋼材曲げ機導入
今回導入した設備は全長20㍍、幅8㍍で、三本のローラーを動かして分厚い鋼材を折り曲げる。
 

一般事業主行動計画策定

11/03/08

行動計画策定指針の事項
1.雇用環境の整備に関する事項
 (ア)所定外労働削減のための措置の実施
計画期間
 平成27年4月1日~平成32年3月31日(5年間)

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